協和日成

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私たちのありたい姿

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企業理念・社長メッセージ

Philosophy 企業理念

コーポレートシンボル

2つの翼は環境と技術力、お客様と協和日成を象徴し、ともにより良い明日に向かって成長してゆく姿を表現しています。
また、赤い円は情熱とエネルギーを表し、マークは全体として「人」の形を連想させます。常に人々の暮らしを支える協和日成が、社員一人ひとりの力を結集し、新しい時代を切り拓いてゆく姿勢をアピールしています。

企業スローガン

私たちは常に進化する強い意志を持ち、
心一つにして一流に向かい羽ばたき続けます。

企業理念

  • 存在意義
    豊かな暮らしのために

    私たちは、安心と心地よさを提供し、豊かな未来のためにライフラインを支え、社会に貢献します。

  • 経営姿勢
    お客さまから選ばれ続けるために

    確かな技術と品質でお客さまに安心をお届けし、社員が安心して働ける職場環境をつくります。きめ細かな感性でお客さまの信頼に応え、ひとを尊重しお互いを信頼し合える企業風土をつくります。

  • 行動規範
    羽ばたき続けるために

    私たちは、常に感性を磨き、感じ・考え、自ら行動します。

企業ビジョン

たゆまぬ研鑽を行い、
優れた人間力と高い現場力でサービスを提供する
真の総合設備工事会社を目指します。

Top Message 社長メッセージ

「Keep the Lifeline.」

協和日成は、1948年の創立以来、ガス・電気・水道といったライフラインを支えるという使命のもと、安全・品質・環境・コンプライアンスを何よりも優先し、いつの時も、人々の快適な暮らし作りに貢献し、お役に立てるよう、事業活動を行ってまいりました。

70年以上の歴史の中で、建物内のガス設備や都市の地下に張り巡らされたガス導管といったガス工事で培われた技術力を、空調設備工事、給排水衛生設備工事、電路洞道工事、水道工事などの分野にも広げ、総合設備工事会社として、たゆまぬ研鑽を続けています。

事業活動のエリアは、首都圏を中心としつつ、静岡県や北海道においても拠点を設け、自治体や公共機関をはじめ、エネルギー事業者、デベロッパー、ハウスメーカー、ゼネコン、サブコン、工場、ゴルフ場などの民間企業、そして一般のエンドユーザーという幅広いお客さまのニーズに適確にお応えし、高品質な施工サービスを提供しています。

2022年度より3ヶ年の中期経営計画STEP 2024(Sustainable Evolution Plan)では、サステナビリティ経営を重要課題と認識し、安全と品質へのこだわりを持ちつつ、皆さまが安心して、心地よく暮らし続けていけるまちづくりに貢献して参ります。

既存の事業領域に加えて、建物内の設備工事を一括受注・施工する体制を更に強化し、多様かつ高度化するニーズに、ワンストップでお応えして参ります。
(『Sustainable Evolution Plan 2024』の詳細はこちらに掲載しています。)

代表取締役社長
川野 茂

Quality Management クオリティマネジメント

お客さまの信頼を、築く。
協和日成では、「ライフラインを支える」という使命のもと、品質、安全、環境、コンプライアンスを守ることを何よりも優先し、お客さまの信頼を築いていきたいと考えています。
私たちは、お客さまのオンリーワンパートナーになるべく、挑戦をつづけていきます。
  • 品質管理

    お客さまの満足が、私たちの喜びです。
    協和日成では、ISO9001:2015規格で培ったノウハウを進化させ、当社独自に策定した品質管理システム【QP(Quality Plus)マネジメントシステム】による全社品質管理体制を整えております。私たちは、品質マネジメントシステムの効果的な運用と継続的改善に努めることで、お客さま満足度の向上をめざします。
  • 安心・安全

    安全第一主義で安心をお届けします。
    お客さまからのお申し出やご要望に対しては安全第一・迅速をモットーに一人ひとりが確実にバトンをつなぎ、切れ目のないサービスをご提供するために報告・連絡・相談を徹底し安心・安全をお届けします。
  • 環境への取り組み(CSR)

    人に地球に、もっと優しく。
    限りある資源を利用して、持続的に人々の快適な生活をお約束するために、私たちは工事に関わる環境への影響に十分に配慮するとともに、環境に優しい商品のご提案に努めています。また、一人ひとりが身近なところから地球環境を考え環境に優しい行動に努めています。
  • コンプライアンス

    誠実で、風通しのよい企業に。
    ステークホルダーからより大きな信頼を得るために、コンプライアンスを前提とした内部統制システムの整備を推進し、コーポレート・ガバナンスのさらなる確立を目指すとともに、企業倫理を大切にした誠実で風通しのよい企業風土の確立を図っています。
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